拝金主義のマスコミが
第四の権力とか
笑わせんじゃねえよ!!
都議選直前の6月末になって自民党の
不祥事を一斉にマスコミが報じ始めた。
結果、安定していた自民党の支持率が
急落し事前の予測では拮抗していた
自民党と都民ファーストの投票先調査にも差が開き始めた。このマスゴミの悪意のある援護射撃を一体誰が指示したのか？
公共の電波を使った一方的な報道は法律に抵触しないのか？
イカサマ博打が大嫌いな溺死郎が怒りをもってお届け致します!!!!!!
同じ与党でも創価公明党は絶対叩かない。
何故ならお金をもらって
いるから。
←左の図をご覧のとおり印刷所を
持たない創価学会は自前の新聞の印刷を
各新聞社に委託している。その結果、
産経新聞以外の各新聞社が
創価から経済的支援を受ける形になり、
創価学会及び公明党の批判記事は
書けなくなる。各民放テレビ局も
新聞社のグループ企業の為、同様に
テレビ番組で創価公明党を気持ち悪いぐらいに持ち上げる事はしても叩く事はしない。国営のNHKに関しては与党の公明党が予算編成の際に圧力を掛けるかもしれないので創価学会を取り上げた特別番組を放送直前で差し止めるという“事件”まであった。創価学会はこれ以外にもラジオ局、新聞社に多額の
広告宣伝費を充てており、こうしたマスコミ対策費に年間200億円近く使い
完全にマスコミを制圧しコントロールしているのだ。
こんな銭の使い方するなら強制的に国が没収すればいい
以下の表は少し古い資料となるが
↓聖教新聞と公明新聞がそれぞれ委託している印刷会社の一覧だ。↓
放送法は意味が無い。
だってアイツら
外国人だから。
勝手なコラム②でも少し触れたが
今の日本のテレビ局は在日朝鮮人に乗っ取られており、彼らにとっての
シノギであったサラ金やパチンコ
(いわゆる4号営業)といった各業界を弱体化させた安倍政権こそ在日の仇と思っているのか普段から自民党や官邸のスキャンダルには目を光らせ隙あらば
寝首を掻くつもりでいたのだろう。(脇の甘い議員も議員だが)とはいえ総務省から
認可を受けて「放送法」によって既得権益が守られているのだから本来なら
自ら襟を正し法を遵守する必要があるにもかかわらずそれに反し政治に関して
公平である事を怠っているのが現状だ。
特に第二項と四項には完全に違反している。(たまに三項も危ない)
しかしイカサマ外国人に法の遵守を訴えても馬耳東風なのだ。
だから既存の放送局だけに放送をやらせるのではなく
電波オークションによって新規参入
しやすくできるようにした方がいいのかもしれない。
ワイドショーの
過剰な報道に
騙されてはいけない。
今回のマスゴミによる一斉自民党叩きの犯人が創価公明党だけとは断言できないが拮抗していた選挙戦でただ常に勝ち馬に乗りたいというだけで
都民ファーストを支持した公明党がマスコミに
やらせた、あるいは大スポンサーの創価学会に
マスゴミが忖度したと考えるなら動機は十分で
ある。またその他の反日勢力の仕業とも考えられる。選挙直前というタイミングで大した
スキャンダルでもないのに大げさに政局に
結びつけたり毎日繰り返し過剰に煽ったり、
偏った一方的な情報を流したり碌に取材もしないで新聞に載せるなどこんな卑劣な
自民党だけを落とそうとするやり方はイカサマ博打でしかないのだがこんなものは観ている視聴者が騙されなければいいだけの話でマスゴミが
イカサマをこれ以上できないように有権者の皆様には常に正しい
事実を把握しご判断された上で投票に臨んでもらえれば良いと思う。(おわり)
